「癒やし」申告で3割負担?金も休みもない会社員が超妄想

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ヤッテみたいよね~

 

「経費で落とせる」って聞いたことないですか?

自営業の人がよく使っている言葉です。

 

わたしたち会社員にとって、通勤に使う車や燃料や日曜大工で使う電動ノコギリは当たり前ですが自腹です。

 

自営業だってサラリーマンにはわからない苦労もあることでしょう。世の中そんなに甘くないですからね。

 

でも会社勤めの人にとってある意味うらやましい部分って思うは、控除されることが生活や趣味の一部にもなっている場合があるからです。

 

「会社員にも何か控除して欲しい」って思うのはワガママなのでしょうか。

わたしたちにも申告したいことがイッパイあります。

 

今回は、そんな思いを勝手に代表して新しい法案を発信してみます。

 

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「ストレス控除」について勝手に空想してみた

休暇をとるだけでは本当の意味で身体を休ませることはできません。何の解決にもならないのが本当のところではないでしょうか。

 

もし会社や職場にストレスの原因となることがあったとしたら休んでいても憂鬱です。楽しめませんよね?頭から離れないからです。

 

でも、「もしあなたが本当にやりたいことを思いっきりやれた」としたらどうでしょう。

 

「完全にリセット出来ることまちがえし」って言えるのは、わたし自信にも思い当たる経験があるからです。

 

好きなことに没頭すると頭を空っぽにすることができます。フロー状態になれる。集中していると時間を忘れるという意味です。

 

わたしの場合、久しぶりのバンド活動でした。思いっきり楽しんだ結果2・3日は本当の自分でいられましたよ。

次第にもとにもどってしまったけど、一時でも安らいだことが最悪の事態を防ぐ薬になったと実感したからです。

 

ところがその前に、有給休暇がつかえない状況になっている場合も往々にしてあることでしょう。

 

  • 忙しいから「休めない」
  • 休んだら「給料が減る」
  • そもそも「お金にならない」

 

労働組合のしっかりした大企業とはちがい、中小企業や個人経営や闇企業ではけっこうある話す。いくら法律で決まっているといっても現実では気軽に休めないものだからです。

 

「だったら個人と国が直接つながればいいんじゃないの?」って思いました。

 

間に人が関与するから中間マージンを取られるのです。国が「休みましょう」っていっても間の事情によって休めない。

 

何事も変わるには時間が必要なように、働き者の日本人に休めというのがそもそも無理なのです。

 

休めないなら、休んだ以上に気が晴れるようなことをすればいいんです。

疲れを取ったり気持ちをリラックスさせる行為はいくらだってあります。ダラっとしたり、寝て過ごすだけがストレス解消ではないはずです。

 

でも、やりたいことをするにはお金は必要です。

 

「そんなことしている場合じゃありません。生活するので精一杯。先立つものが無いのに一体どやって会社のストレスを発散すればいいんでしょう・・」

という心配を解消してくれるような法律があればいいって思いませんか?

 

それが「ストレス控除」です。

ストレス解消にかかったお金の一部を国が負担してくれる制度のこと。

 

■内訳としてはこんな感じです。

  • 「うつ」など医者が証明している
  • ストレス状態とストレスを解消した行為のデータがある
  • 何もなくても、ある一定期的内に使える

などが対象になる。

 

細かいルールは後にして、その本人が「これはストレス解消になったよ!リフレッシュ出来ました!」と再生できる行為にかかった料金の割引があったらすっごく助かります。

 

でもいくつかの規約もある

たとえばお酒でストレス解消する人もいるでしょう。でも毎日浴びるように飲んでしまっては病気になるのは否めません。

医者にかかれば社会保障制度の厄介になってしまいます。これでは国の財政にもひびきます。

 

でも、温泉や整体や健康施設のようなリラクゼーションや、食べ歩きや旅行などの観光や、読書や音楽鑑賞(ライブも)映画鑑賞や舞台などの教養はある意味無害の部類です。

 

利用する本人は癒される他に、経済効果を発生せるメリットだってついてくる。

 

それなら減税すればいい話ではありますが、お金は使ってこそまわるもの。消費促進にも一役買ってくれそうだと思ってしまうところです。

 

いま以上に個人情報はデータ化されるから、誤魔化せない仕組みになるといいます。便利な半面ちょっと怖いところではあります。

 

でも事実に基づいた判断によって、真面目にやっている人は控除の対象者になるはずです。

 

おわりに

国が確実に税金を徴収できるのは会社員だと思ってます。

「真面目にやっている人がバカを見ない世の中にして欲しい」と思う差別感をもっと強く持つべきです。

 

国の保証はたくさんあります。でも法は解釈しだいで受け止め方も変わります。執行するかどうかは雇い主に委ねられているのも現状です。

 

わたしには何の力もありません。でもいまのところ日本はある程度言論の自由があります。

 

「この時代に、この日本に産まれてきただけラッキー」といった人がいます。まさにその通りです。こんな素晴らしい国は他にありませんからね。

 

様々な事情の中、やっと生きている人もいることでしょう。辛い時は辛いと声をあげなくてはわかりません。見て見ぬふりもする人だっています。

ここは1つ、もっと自分に優しく生きていくべきです。

 

▼子供を持つ家庭に負担がかかっているのは不公平な世の中だ!という主張です。
リンク独身者はピンチ!日本の人口減を食い止める画期的な法案を勝手に空想してみた貧困妻子持ちの意見

 

未来空想
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